オフィスといった事業用の物件を借りるケースでは、契約する段階で契約が終了した後の明け渡しのことについても記載しているケースも多いです。

例えば事業に合ったレイアウトにしたい場合には、オフィス空間の内装の施工工事を行うことが多くなりますので、そういった工事を行うと原状回復には多額の費用が掛かるケースもあります。

しかもオフィスは個人向けの賃貸物件とは性質が違うため、大勢の従業員が出入りするため、床や壁などが汚れたり、傷や凹みなどを付けてしまったりすることもあり得ます。

そのため明け渡し時に予期せぬ費用が発生するケースもあるため、初めの段階で契約内容をきちんと確認することが重要なポイントとなります。

ほとんどの大手の不動産屋であれば契約書には原状回復について多数記載していることが多く、それを事前に担当者が読んでおくことで契約する前に確認ができます。

仮に原状回復における条件があまり良くなく、借りた後で多額の費用の発生が想定されるというケースでは、契約自体を見合わせることも可能となります。

それ以外にも契約する事前に疑問を解消しておくことで、後々のトラブルを防ぐことにも繋がりますので、様々な角度から検討し貸主にしっかり質問などをして説明を受けておくことは必要です。